【ITパスポート練習問題 6.3対応】(1) オープンソースソフトウェア

【解説】

正解: 2 ソースコードが公開されており、誰でも改良や再配布が可能

この問題は、OSS（オープンソースソフトウェア）の基本的な定義を理解しているかを確認するものです。特に、「ソースコードが公開されていること」と「利用・改変・再配布の自由」がセットでイメージできているかが問われています。

正解は2の「ソースコードが公開されており、誰でも改良や再配布が可能」です。OSSでは、ライセンスの条件を守ることを前提に、ソースコードを取得して内容を確認し、自社や自分の用途に合わせて改良し、その成果を再配布することが認められています。これにより、多くの開発者や組織が協力して機能改善やバグ修正を行い、ソフトウェアが継続的に発展していきます。

選択肢1の「ソースコードは非公開だが無償で提供される」は、無償で利用できるものの中でもソースコードが公開されていない「フリーソフト」の説明に近く、OSSの特徴とは一致しません。選択肢3の「ソースコードの改良はソフトウェア開発元に許可が必要」は、開発元に権限が集中するクローズドなライセンスの発想であり、「誰でも改良や再配布ができる」というOSSの自由な性格と反対の内容であるため誤りです。

【解説】

正解: 1 ライセンスに記載された利用許諾条件を守ること

この問題は、OSSを利用する際に技術面だけでなく「ライセンス条件」を正しく理解し、法的・契約的なルールを順守する重要性を理解しているかを確認するものです。OSSだからといって「何をしても自由」というわけではない点がポイントです。

正解は1の「ライセンスに記載された利用許諾条件を守ること」です。OSSには必ず何らかのライセンス（GPL、MIT、Apache Licenseなど）が付与されており、その中で改変の可否や再配布時の義務、著作権表示の扱いなどが定められています。利用者は、このライセンス文書の内容を確認し、その条件に従って利用・改変・再配布を行う必要があります。

選択肢2の「使用するOSSは商用利用が禁止されていること」は誤りです。OSSの多くは、商用利用も含めて自由な利用を認めていることが一般的であり、「商用禁止」であることが前提ではありません。選択肢3の「OSSはすべて無保証で提供されるが、有償サポートは存在しないこと」も誤りです。OSSには無保証のものが多い一方で、開発元やベンダーが有償サポートサービスを提供している事例も多く、サポートが存在しないと断言することはできません。

【解説】

正解: 2 OSやサーバーソフトウェア、データベースなどの基盤系ソフトウェア

この問題は、OSSがどのような分野で活用されているか、特に実務でよく使われる領域をイメージできているかを確認するものです。OSSが一部のニッチな用途だけでなく、社会インフラに近いレベルでも広く利用されている点を理解することが狙いです。

正解は2の「OSやサーバーソフトウェア、データベースなどの基盤系ソフトウェア」です。Linuxに代表されるOS、Webサーバー（Apache、Nginxなど）、データベース（MySQL、PostgreSQLなど）は、いずれもOSSとして広く普及しており、多くの企業システムやインターネットサービスの土台となっています。これらの分野では、OSSが事実上の標準となっているケースも少なくありません。

選択肢1の「ゲーム開発のみ」は、OSSの利用範囲を極端に狭く見ており不適切です。ゲーム開発にOSSが使われることもありますが、それに限定されているわけではありません。選択肢3の「OSSは一般消費者向けソフトウェアには使用されない」も誤りです。ブラウザやオフィススイートなど、一般消費者向けにもOSSベースのソフトウェアは多数存在しており、「使用されない」と言い切るのは不正確です。

【解説】

正解: 2 ソフトウェアを再配布する際にソースコードを公開する必要がある

この問題は、GPL（GNU General Public License）の特徴として、再配布時のソースコード公開義務を理解しているかを確認するものです。単なるオープンソースではなく、「自由を保ち続けるための仕組み」としてのGPLの性格を押さえられているかがポイントです。

正解は2の「ソフトウェアを再配布する際にソースコードを公開する必要がある」です。GPLでは、GPLライセンスのソフトウェアやその派生物を再配布する場合、利用者がソースコードを入手できるようにしておく義務があります。これにより、受け取った側も同様にソフトウェアを利用・改変・再配布する自由を保つことができます。

選択肢1の「ソースコードの改良部分は公開しなくても良い」は、GPLの考え方と反します。GPLでは、改良部分も含めてソースコードを公開することが求められます。選択肢3の「ソフトウェアの再配布は有料でなければならない」も誤りであり、GPLは有料・無料いずれの形態で再配布することも認めており、「有料でなければならない」という条件は存在しません。

【解説】

正解: 3 ソフトウェアを改良し、外部に再配布する際には必ずソースコードを公開する必要がある

この問題は、GPLに基づくソフトウェアを利用した際に、どのような場合にソースコード公開の義務が発生するかを理解しているかを確認するものです。特に、「外部への再配布」が鍵になることを押さえられているかがポイントです。

正解は3の「ソフトウェアを改良し、外部に再配布する際には必ずソースコードを公開する必要がある」です。GPLでは、改良の有無にかかわらず、GPLソフトウェアやその派生物を第三者に再配布する場合、そのソースコードを相手が入手できるようにする義務があります。改良した部分も含めて公開されることで、受け取った人も同じ自由を享受できるようになります。

選択肢1の「ソフトウェアを改良しても再配布しない限りソースコードを公開する必要はない」は、事実としては正しい側面がありますが、「義務」を問う問題としては不適切です。内部利用にとどまる場合、公開義務は発生しませんが、ここで確認したいのは外部への再配布時の明確な義務です。選択肢2の「改良して社内で使用する場合も必ずソースコードを公開しなければならない」は、内部利用だけであれば外部への再配布に当たらないため、GPLの解釈として誤りです。

【解説】

正解: 2 改良した部分のソースコードを公開すること

この問題は、GPLライセンスの下でソフトウェアを再配布する際に、最低限守らなければならない必須条件を理解しているかを確認するものです。特に、「改良部分も含めたソースコード公開」が中心的な義務であることがポイントです。

正解は2の「改良した部分のソースコードを公開すること」です。GPLでは、元のソフトウェアに対して行った改良や追加機能も含めて、ソースコードを入手できる状態で再配布することが求められます。これにより、利用者は改良版についても中身を確認・変更し、さらに再配布する自由を確保できます。

選択肢1の「利用者に対して無償サポートを提供すること」は、GPLの条件ではありません。サポートを有償・無償のどちらで提供するか、あるいは提供しないかは、配布者のビジネスモデルに委ねられています。選択肢3の「ソフトウェアの商用利用を禁止すること」も誤りで、GPLは商用利用を禁止するライセンスではなく、商用利用も含めて自由な利用を認める考え方に立っています。

【解説】

正解: 2 改変後のソフトウェアも同じライセンスで公開することが義務付けられている

この問題は、コピーレフトの概念的な特徴を理解しているかを確認するものです。コピーレフトは、単にソースコードを公開するだけでなく、「自由な利用が次の世代にも引き継がれるようにする仕組み」であることがポイントです。

正解は2の「改変後のソフトウェアも同じライセンスで公開することが義務付けられている」です。コピーレフトのライセンスでは、元のソフトウェアを改変して新しいソフトウェアを作成し、それを配布する場合にも、元と同じライセンス（たとえばGPL）で公開することが求められます。これにより、派生物に対しても同じ自由（利用・改変・再配布の自由）が維持され、ソフトウェアの自由度が長期的に守られます。

選択肢1の「改変したソフトウェアは再配布できない」は、コピーレフトとは逆の考え方であり誤りです。コピーレフトは再配布を禁止するのではなく、条件付きで認めるライセンスです。選択肢3の「ソフトウェアの使用は無償だが、改変は禁止されている」も、利用は認めるが改変を制限するライセンスの考え方であり、改変や再配布の自由を重視するコピーレフトの考え方とは一致しません。

【解説】

正解: 2 ソフトウェアの自由な利用とその継続を保証すること

この問題は、コピーレフトという仕組みが、何を目的として設計されているのかを理解しているかを確認するものです。単に「厳しいライセンス」ではなく、「自由を守るためのルール」であることを捉えられているかがポイントです。

正解は2の「ソフトウェアの自由な利用とその継続を保証すること」です。コピーレフトでは、改変後のソフトウェアにも同じライセンスを適用させることで、誰かが自由を奪う方向（クローズド化やソースコード非公開）に変更することを防ぎます。その結果、長期的に見ても、そのソフトウェアや派生物が自由に利用・改変・再配布できる状態が維持されやすくなります。

選択肢1の「ソフトウェアの利用と改変を制限すること」は、自由を広げるのではなく狭める方向の考え方であり、コピーレフトの目的と正反対です。選択肢3の「ソフトウェアの商用利用を禁止すること」も誤りで、コピーレフトは商用利用そのものを禁止することを目的としていません。むしろ、商用利用を含めて自由に使えるが、その自由が失われないよう条件を課している、と理解するとよいです。

【解説】

正解: 2 改変したソフトウェアもコピーレフトで公開する

この問題は、コピーレフトを採用したOSSを改変して商用利用する場合に、どのような条件を守る必要があるかを理解しているかを確認するものです。「商用利用ができるか」と「ソースコードやライセンスをどう扱うか」を区別して考えられるかがポイントです。

正解は2の「改変したソフトウェアもコピーレフトで公開する」です。コピーレフトライセンスでは、商用利用自体は認められていることが多く、改変したソフトウェアを有償で提供することも可能です。ただし、その際にも元のライセンスと同様に、ソースコードを公開し、受け取った側にも同じ自由が引き継がれるようにする必要があります。

選択肢1の「改変したソフトウェアのソースコードを非公開にできる」は、コピーレフトの根本的な考え方と矛盾します。ソースコードを非公開にしてしまうと、利用者の自由が失われ、コピーレフトの目的が達成できません。選択肢3の「商用利用が認められない場合が多い」も誤りで、コピーレフトのライセンスは商用利用を禁止するのではなく、商用利用を含めた自由な利用を認めつつ、その自由を維持するための条件を課していると理解するのが適切です。