【ITパスポート練習問題 6.3対応】(4) ソフトウェアライセンス

【解説】

正解: 2 ソフトウェアの使用条件

この問題は、受験者が「使用許諾契約（ライセンス契約）」というものが、何に関する契約なのか、その核心的な内容を理解しているかを確認するものです。

正解の選択肢は「ソフトウェアの使用条件」です。使用許諾契約とは、ソフトウェアの製作者（著作権者）が、利用者に対して「どのような条件であれば、そのソフトウェアを使っても良いか」を定めたものです。したがって、ソフトウェアの使用条件そのものが契約の中心となります。

選択肢1の「製品の保証期間」や選択肢3の「ハードウェアの仕様」は、コンピュータ本体や周辺機器といった物理的な「ハードウェア」に関する情報です。使用許諾契約は、目に見えない「ソフトウェア」の利用ルールを定めるものであるため、これらは通常含まれません。

【解説】

正解: 1 ソフトウェアの著作権保護のため

この問題は、受験者が「使用許諾契約」がなぜ必要なのか、その主な目的を理解しているかを確認するものです。

正解の選択肢は「ソフトウェアの著作権保護のため」です。ソフトウェアは著作権法によって保護される「著作物」です。使用許諾契約は、利用者に使用を許可する一方で、利用者が勝手にコピー（複製）したり、改造したり、他人に配布したりすることを制限するルールを定めています。これにより、製作者の権利（著作権）を守ることが主な目的です。

選択肢2の「ハードウェアの物理的な故障防止」は、製品の取り扱いや保証に関する内容です。選択肢3の「インターネットのセキュリティ保護」は、ウイルス対策ソフトなどの機能や目的であり、使用許諾契約そのものの目的ではありません。

【解説】

正解: 2 ソフトウェアの改変と再配布

この問題は、受験者が「使用許諾契約」によって、具体的にどのような行為が制限される（禁止される）ことが多いかを理解しているかを確認するものです。

正解の選択肢は「ソフトウェアの改変と再配布」です。ソフトウェアの著作権は製作者にあります。そのため、利用者が製作者の許可なく、ソフトウェアのプログラムを勝手に改造（改変）したり、コピーして他人に渡したり（再配布）することは、著作権の侵害にあたるため、多くの使用許諾契約で禁止されています。

選択肢1の「ソフトウェアの個人使用」は、まさに使用許諾契約が許可しようとしている中心的な行為です。選択肢3の「ライセンス規約への同意」は、ソフトウェアを使用するために利用者が行う手続きであり、禁止される行為ではありません。

【解説】

正解: 3 ソフトウェアの使用条件

この問題は、受験者が「使用許諾契約」に記載されている中心的な内容が何であるかを、改めて確認するものです。（1問目とほぼ同じ意図の問題です）

正解の選択肢は「ソフトウェアの使用条件」です。使用許諾契約（EULAやライセンス契約とも呼ばれます）は、ソフトウェアの製作者が利用者に対し、どのような範囲や条件（例：1台のPCでのみ使用可、商用利用不可など）でソフトウェアの使用を許可するかを法的に定めたものです。

選択肢1の「インターネットの利用手順」は、プロバイダの契約書やネットワーク設定マニュアルに記載される内容です。選択肢2の「ハードウェアの設計図」は、企業の機密情報であり、利用者が同意する契約内容ではありません。

【解説】

正解: 1 ソフトウェアの著作権保護のため

この問題は、受験者が「使用許諾契約」の法的な目的、特に著作権との関連を理解しているかを確認するものです。（2問目とほぼ同じ意図の問題です）

正解の選択肢は「ソフトウェアの著作権保護のため」です。ソフトウェアは法律で保護された「著作物」です。もし使用許諾契約がなければ、利用者が自由に複製や配布ができてしまい、製作者の利益が損なわれます。契約によって利用方法に制限を設けることで、製作者の著作権を保護しています。

選択肢2の「ハードウェアの修理保証」は、製品の物理的な故障に対する保証契約の内容です。選択肢3の「ネットワークの設定管理」は、システム運用に関するルールや手順であり、ソフトウェアの利用許諾とは直接関係ありません。

【解説】

正解: 3 無断の再配布

この問題は、受験者が「使用許諾契約」で禁止される代表的な行為を、具体的に理解しているかを確認するものです。（3問目とほぼ同じ意図の問題です）

正解の選択肢は「無断の再配布」です。ソフトウェアを複製し、他人に配布する権利（頒布権）は著作権者にあります。利用者が、製作者の許可なくソフトウェアをコピーして友人や同僚に渡す行為（無断の再配布）は、著作権侵害にあたるため、一般的に固く禁止されています。

選択肢1の「ソフトウェアの個人利用」は、契約が許可する主な使用形態です。選択肢2の「利用規約への同意」は、使用を開始するための前提条件であり、禁止される行為ではありません。

【解説】

正解: 2 複数ライセンスの一括購入

この問題は、受験者が企業などで利用される「ボリュームライセンス契約」というライセンス形態の基本的な特徴を理解しているかを確認するものです。

正解の選択肢は「複数ライセンスの一括購入」です。ボリュームライセンス契約とは、主に企業や学校などの組織が、同じソフトウェアを多数のコンピュータで利用するために結ぶ契約形態です。1つずつパッケージソフトを購入するのではなく、必要なライセンス数（利用許可）をまとめて一括で購入するのが特徴です。

選択肢1の「ソフトウェアの個別販売」は、店頭で1つずつ購入する形態であり、ボリュームライセンスとは対照的です。選択肢3の「製品の無料配布」は、フリーウェアやオープンソースソフトウェアなどの形態であり、ライセンスを購入する契約ではありません。

【解説】

正解: 2 大規模な企業や団体での一括導入

この問題は、受験者が「ボリュームライセンス契約」が、どのような利用者や導入シチュエーションに適しているかを理解しているかを確認するものです。

正解の選択肢は「大規模な企業や団体での一括導入」です。ボリュームライセンスは、多くの従業員や学生がソフトウェアを利用する大規模な組織が、PCの導入や入れ替えに伴ってソフトウェアを一斉に導入するような場合に適しています。多数のライセンスを個別に購入・管理する手間を省くことができます。

選択肢1の「個人利用」では、通常1つまたは少数のライセンスしか必要ないため、ボリュームライセンスの対象外です。選択肢3の「試用期間中の利用」は、購入前の評価のための利用であり、ライセンスを一括購入する契約とは異なります。

【解説】

正解: 1 費用削減とライセンス管理の効率化

この問題は、受験者が、企業などの組織が「ボリュームライセンス契約」を導入する主な「利点（メリット）」を理解しているかを確認するものです。

正解の選択肢は「費用削減とライセンス管理の効率化」です。ボリュームライセンスを導入する主な利点は2つあります。1つ目は、ライセンスをまとめて購入することで、1ライセンスあたりの単価が割安に設定されることが多く、「費用削減」が期待できる点です。2つ目は、組織内で「誰がどのライセンスを使っているか」の情報を一元管理できるため、「ライセンス管理の効率化」が図れる点です。

選択肢2や3は、ソフトウェアのライセンス契約とは全く関係のない、ネットワークやハードウェアの性能に関する話です。

【解説】

正解: 3 組織内で無制限に利用可能

この問題は、受験者が「サイトライセンス契約」という別のライセンス形態の、最大の特徴（利点）を理解しているかを確認するものです。

正解の選択肢は「組織内で無制限に利用可能」です。サイトライセンス契約とは、「特定の拠点（サイト）、例えばA社の本社ビル内」や「特定の組織（B大学全体）」といった「範囲」を定めて契約する形態です。その契約した範囲内であれば、コンピュータの台数や利用者の人数に関わらず、無制限にソフトウェアを利用できるのが最大の特徴です。

選択肢1の「利用者ごとに契約が必要」や選択肢2の「端末数に制限がある」は、サイトライセンスの特徴とは正反対です。これらは個別ライセンスや、端末数を数えるライセンスの説明です。

【解説】

正解: 3 大規模な教育機関や企業の全体利用

この問題は、受験者が「サイトライセンス契約」が、どのような組織規模や利用形態に最も適しているかを理解しているかを確認するものです。

正解の選択肢は「大規模な教育機関や企業の全体利用」です。サイトライセンスは、利用する人数や端末数を問わず「組織全体」や「拠点全体」をカバーする契約です。そのため、利用者数が非常に多い大規模な教育機関（大学全体）や企業（本社全体）など、導入する端末数を正確に把握するのが難しいか、非常に多数になる場合に適しています。

選択肢1の「個人用ソフトウェアの購入」や選択肢2の「小規模事業所での限定使用」では、利用する人数や端末数が少ないため、サイトライセンスのような包括的な契約は費用対効果が合わず、不向きです。

【解説】

正解: 3 契約対象範囲の明確化

この問題は、受験者が「サイトライセンス契約」を導入・運用する上で、管理者が注意すべき最も重要な点を理解しているかを確認するものです。

正解の選択肢は「契約対象範囲の明確化」です。サイトライセンスは、「契約で定められた範囲（サイト）」内での利用が許可されます。もし、その範囲外（例えば、契約した本社ビルではなく、別の支社や関連会社）でソフトウェアを使用してしまうと、ライセンス違反となります。そのため、契約時にどこまでが許可された範囲なのかを「明確化」し、その範囲外で使われないよう管理することが最も重要です。

選択肢1や2も管理事項ではありますが、契約の根幹である「利用範囲」の管理が最優先されます。

【解説】

正解: 1 クライアントがサーバーにアクセスするためのライセンス

この問題は、受験者が、サーバー関連のライセンスで使われる「CAL（キャル）」という専門用語の基本的な意味を理解しているかを確認するものです。

正解の選択肢は「クライアントがサーバーにアクセスするためのライセンス」です。CALは「Client Access License」の略です。サーバー用のソフトウェア（サーバーOSなど）を利用する際、サーバー本体にインストールするライセンスとは別に、そのサーバーに接続（アクセス）する「クライアント（利用者や端末）」の数に応じて必要となる「接続許可証」のようなライセンスです。

選択肢2の「ハードウェアの故障を修理するための契約」は、保守契約の説明です。選択肢3の「インターネット接続を管理するための許可」は、ファイアウォールなどの役割であり、CALとは異なります。

【解説】

正解: 2 サーバーに接続してリソースを利用する場合

この問題は、受験者が「CAL」が具体的にどのような操作（サーバーへの接続）の際に必要となるかを、場面を想定して理解しているかを確認するものです。

正解の選択肢は「サーバーに接続してリソースを利用する場合」です。CAL（クライアントアクセスライセンス）は、ファイルサーバーやデータベースサーバーなど、ネットワーク上のサーバーにクライアントPCや利用者が接続し、そのサーバーが提供する機能やリソース（例：共有フォルダ、共有プリンタ）を利用する場合に必要となります。

選択肢1の「ソフトウェアをインストールする場合」は、CALとは関係ありません。選択肢3の「プリンターをローカル接続する場合」は、自分のPCにUSBなどで直接プリンタをつなぐことであり、サーバーに接続していないためCALは不要です。

【解説】

正解: 2 デバイスCALとユーザーCAL

この問題は、受験者が「CAL」のライセンス数を数える際の、主要な2つの方式（種類）を理解しているかを確認するものです。

正解の選択肢は「デバイスCALとユーザーCAL」です。CALには主に2つの種類があります。「デバイスCAL」は、サーバーにアクセスする「端末（デバイス）」の数を基準にライセンスを購入する方法です（例：1台のPCを3人で交代で使う場合、1デバイスCALで良い）。一方、「ユーザーCAL」は、サーバーにアクセスする「利用者（ユーザー）」の数を基準に購入する方法です（例：1人の利用者がPCとスマホからアクセスする場合、1ユーザーCALで良い）。

他の選択肢は、CALの一般的な分類方法ではありません。

【解説】

正解: 3 ソースコードが公開されており自由に修正可能

この問題は、受験者が「オープンソースソフトウェア（OSS）」の最も中核となる定義（ソースコードが公開されていること）を理解しているかを確認するものです。

正解の選択肢は「ソースコードが公開されており自由に修正可能」です。オープンソースソフトウェアの最大の特徴は、そのソフトウェアの設計図にあたる「ソースコード」が一般に公開されている点です。これにより、誰でもそのソースコードを読んだり、改良（修正）したり、再配布したりすることが、ライセンスの範囲内で自由に許可されています。

選択肢1の「ソースコードが非公開である」は、OSSとは正反対の、一般的な商用ソフトウェアなどの特徴です。選択肢2の「利用は有料だが修正は可能」も誤りです。OSSは無料（無償）で利用できるものが多いですが、ソースコードが公開されていなければ自由に修正できません。

【解説】

正解: 2 Linux

この問題は、受験者が「オープンソースソフトウェア（OSS）」の具体的な製品例を知っているかを確認するものです。

正解の選択肢は「Linux（リナックス）」です。Linuxは、サーバーや組み込みシステム、Androidスマートフォンの基盤技術としても広く使われているOS（オペレーティングシステム）であり、オープンソースソフトウェアの最も代表的な成功例の一つです。

選択肢1の「Microsoft Office」（WordやExcelなど）や、選択肢3の「Adobe Photoshop」（画像編集ソフト）は、ソースコードが公開されていない、企業が開発・販売している「商用ソフトウェア」の代表例です。

【解説】

正解: 2 無料で利用可能な場合が多い

この問題は、受験者が「オープンソースソフトウェア（OSS）」を利用する際の、一般的な利点を理解しているかを確認するものです。

正解の選択肢は「無料で利用可能な場合が多い」です。オープンソースソフトウェアの多くは、ライセンス料が不要で「無料（無償）」で利用できるため、企業や個人の導入コストを大幅に抑えられる点が大きな利点です。

選択肢1の「ソースコードを独占できる」は誤りです。OSSはソースコードを公開・共有するものであり、独占とは逆の考え方です。選択肢3の「著作権が発生しない」も誤りです。OSSにも著作権は存在し、製作者（コミュニティ）が権利を持っています。ただし、その権利を「ライセンス」に基づいて広く開放しているのです。

【解説】

正解: 2 利用、改変、再配布が自由

この問題は、受験者が「フリーソフトウェア」という用語の正確な意味を理解しているかを確認するものです。「フリー」が「無料」ではなく「自由」を指すことがポイントです。

正解の選択肢は「利用、改変、再配布が自由」です。「フリーソフトウェア（Free Software）」の「フリー（Free）」は、「無料（Free of charge）」ではなく「自由（Freedom）」を意味します。具体的には、利用者がソフトウェアを「利用する自由」「ソースコードを研究・改変する自由」「コピーして再配布する自由」などが保証されているソフトウェアを指します。

選択肢1の「すべての利用が無料で保証される」は誤りです。結果として無料（無償）で提供されることが多いですが、「無料」であることは定義の必須条件ではありません。選択肢3は、買い切り型ソフトウェアの説明であり、「自由」の概念とは異なります。

【解説】

正解: 1 Linux

この問題は、受験者が「フリーソフトウェア」の具体的な製品例を知っているかを確認するものです。（OSSの例と重複することが多いです）

正解の選択肢は「Linux」です。Linuxは、フリーソフトウェアの理念（利用、改変、再配布の自由）に基づいて開発された代表的なOSです。フリーソフトウェア財団のGPLというライセンス形態を採用していることからも、フリーソフトウェアの代表例と言えます。

選択肢2の「Microsoft Excel」や選択肢3の「Adobe Premiere」は、利用や改変、再配布が自由ではない商用ソフトウェアです。

【解説】

正解: 2 ソフトウェアの利用と改変の自由を確保すること

この問題は、受験者が「フリーソフトウェア」の背景にある根本的な「理念」や「哲学」を理解しているかを確認するものです。

正解の選択肢は「ソフトウェアの利用と改変の自由を確保すること」です。フリーソフトウェアの運動は、ソフトウェアを単に「無料」で提供することよりも、利用者がソフトウェアによって束縛されず、「自由」にコンピュータを利用できる権利（利用、改変、再配布の自由）を確保することを最も重要な理念としています。

選択肢1の「無料での使用を保証すること」は、フリーソフトウェアの理念の核心ではありません。選択肢3の「利用者数を制限すること」は、自由を確保する理念とは正反対です。

【解説】

正解: 3 著作権が放棄され、自由に利用できる

この問題は、受験者が「パブリックドメインソフトウェア（PDS）」の定義、特に著作権との関係を理解しているかを確認するものです。

正解の選択肢は「著作権が放棄され、自由に利用できる」です。パブリックドメインソフトウェアとは、作者が著作権を「放棄」したソフトウェア、または著作権の保護期間が終了したソフトウェアのことを指します。著作権が存在しないため、利用者はライセンス条件などを気にする必要がなく、誰でも完全に自由に利用、改変、再配布できます。

選択肢1の「著作権が永続的に保持される」は誤りです。著作権が放棄されているのが特徴です。選択肢2の「利用は無料だが改変は制限される」も誤りです。改変も含めて一切の制限なく自由に利用できます。

【解説】

正解: 2 開発者が著作権を放棄した古いプログラム

この問題は、受験者が「パブリックドメインソフトウェア（PDS）」がどのようなものか、具体例をイメージできるかを確認するものです。

正解の選択肢は「開発者が著作権を放棄した古いプログラム」です。PDSの例としては、開発者が「著作権を放棄します（パブリックドメインにします）」と明確に宣言したソフトウェアや、著作権の保護期間（日本では作者の死後70年など）が満了した、非常に古いプログラムなどが該当します。

選択肢1の「市販の商用ソフトウェア」は著作権で厳しく管理されています。選択肢3の「利用期限が設定された試用版ソフトウェア」も、著作権者の管理下にあり、PDSではありません。

【解説】

正解: 2 著作権が存在しないため許可なく利用可能

この問題は、受験者が「パブリックドメインソフトウェア（PDS）」の法的な状態（著作権がないこと）と、それによってもたらされる利用条件（許可が不要）を理解しているかを確認するものです。

正解の選択肢は「著作権が存在しないため許可なく利用可能」です。パブリックドメインソフトウェアの最大の特徴は、著作権が存在しない（あるいは放棄された）状態にあることです。そのため、著作権者からの「許諾（許可）」を得る必要がなく、誰でも自由に利用できます。

選択肢1の「著作権が残っているため許諾が必要」は、PDSとは正反対の説明です。選択肢3の「利用は個人に限定される」も誤りです。商用利用も含め、何の制限もなく利用できます。

【解説】

正解: 3 ソフトウェアのライセンス認証を行う

この問題は、受験者が、ソフトウェアのインストール時などに行う「アクティベーション」という手続きの目的を理解しているかを確認するものです。

正解の選択肢は「ソフトウェアのライセンス認証を行う」です。アクティベーション（ライセンス認証）は、そのソフトウェアが正規のライセンス（シリアル番号やプロダクトキーなど）に基づいて利用されていることを、インターネットなどを通じて開発元（メーカー）に登録・確認する手続きです。主な目的は、不正コピーされたソフトウェアが使われるのを防ぐことです。

選択肢1の「ソフトウェアの著作権を永久に保護する」は、著作権法によるものであり、アクティベーションの直接の目的ではありません。選択肢2の「コンピュータのウイルス対策を強化する」は、ウイルス対策ソフトの役割であり、アクティベーションの目的ではありません。

【解説】

正解: 1 ソフトウェアのインストール後にライセンス認証が必要な場合

この問題は、受験者が「アクティベーション」が、ソフトウェア利用のどの段階で行われる手続きかを理解しているかを確認するものです。

正解の選択肢は「ソフトウェアのインストール後にライセンス認証が必要な場合」です。多くの商用ソフトウェアでは、製品のシリアル番号やプロダクトキーを入力して「インストール」した後、初めて起動する際などに、インターネット経由で「アクティベーション（ライセンス認証）」を行うことが求められます。

選択肢2の「無料の試用版」では、アクティベーションが不要な場合も多いです。選択肢3の「オープンソースソフトウェア」は、不正利用防止の仕組み自体が不要なため、通常アクティベーションは求められません。

【解説】

正解: 3 インターネット接続が不安定な場合

この問題は、受験者が「アクティベーション」がどのような仕組み（多くはオンライン）で行われるかを理解し、失敗する原因を推測できるかを確認するものです。

正解の選択肢は「インターネット接続が不安定な場合」です。アクティベーションは、利用者のコンピュータが開発元（メーカー）の認証サーバーと通信して行われます。そのため、利用者のコンピュータがインターネットに接続されていなかったり、接続が不安定だったりすると、認証サーバーと正常に通信できず、アクティベーションに失敗する主な原因となります。

選択肢1の「オフラインモードでの利用時」は、失敗の原因そのものです（オンラインである必要があるため）。選択肢2の「ソフトウェアのインストールが完了している場合」は、アクティベーションを行う前提条件であり、失敗の原因ではありません。

【解説】

正解: 2 定期的な支払いで継続利用可能

この問題は、受験者が、近年増えている「サブスクリプション」というソフトウェアやサービスの利用形態（契約形態）の特徴を理解しているかを確認するものです。

正解の選択肢は「定期的な支払いで継続利用可能」です。サブスクリプション契約は、ソフトウェアを「買い取る」のではなく、そのソフトウェアを「利用する権利」に対して月額や年額で料金を支払う形態です。定期的な支払い（購読料）を続ける限り、サービスやソフトウェアを継続して利用できます。

選択肢1の「一度の支払いで永久利用可能」は、従来の「買い切り型（永久ライセンス）」の説明です。選択肢3の「購入後の更新は必要ない」も、買い切り型の特徴であり、サブスクリプションは支払いを更新し続ける必要があります。

【解説】

正解: 1 ソフトウェアを短期間だけ使用したい場合

この問題は、受験者が「サブスクリプション契約」が、従来の買い切り型と比べてどのようなニーズに適しているかを理解しているかを確認するものです。

正解の選択肢は「ソフトウェアを短期間だけ使用したい場合」です。サブスクリプション契約は、月単位などで契約できるため、例えば「あるプロジェクトのために3ヶ月だけ特定のソフトウェアを使いたい」といった「短期間だけ使用したい」場合に適しています。買い切り型（永久ライセンス）を購入するよりも総費用を抑えられる可能性があります。

選択肢2の「購入したソフトウェアを手元に残したい場合」や選択肢3の「永久ライセンスを希望する場合」は、サブスクリプションとは逆の、買い切り型の契約を望む状況です。

【解説】

正解: 2 常に最新バージョンを利用できる

この問題は、受験者が「サブスクリプション契約」の主な利点（メリット）を理解しているかを確認するものです。

正解の選択肢は「常に最新バージョンを利用できる」です。サブスクリプション契約の利点の一つは、契約期間中であれば、追加費用なしで常に最新バージョンや最新機能（アップデート）が提供されることです。買い切り型のように、新しいバージョンが出るたびに買い直す（アップグレード料金を払う）必要がありません。また、初期費用（導入コスト）が安価である点も利点です。

選択肢1の「初期費用が高く、長期的な節約につながる」は誤りです。一般的に初期費用は安価ですが、利用期間が長くなると買い切り型より総額が高くなる可能性があります。選択肢3の「永久に支払い不要になる」は誤りです。支払いを止めると利用できなくなります。